大原浩の研究レポート「経済学ルネサンス・人間経済科学登場」が<研究調査等紹介ページ>に掲載されました。

大原浩の研究レポート「経済学ルネサンス・人間経済科学登場」が<研究調査等紹介ページ>に掲載されました。

経済学ルネサンス・人間経済科学登場

経済学ルネサンス・人間経済科学登場 役に立つ経済学とは 経済学が経済やビジネスの実践で役に立たない机上の空論であるという話はよく聞く。欧米では「経済学がどれほど役に立たない学問なのか」ということは、むかしから繰り返しジョ .....

有地浩のレポート「リップルという暗号資産をアメリカが叩く理由」が<研究調査等紹介ページに掲載されました

有地浩のレポート「リップルという暗号資産をアメリカが叩く理由」が<研究調査等紹介ページに掲載されました。

リップルという暗号資産をアメリカが叩く理由

ここのところ暗号資産が値上がりしている。ビットコインは昨年10月初めには1ビットコイン=1万ドル(約105万円)を少し超える程度だったものが、12月半ば以降急騰し、本年1月9日には4万2千ドル(約437万円)近くまで達し .....

医療崩壊したら悪いのは医療界、日本のコロナ被害は世界最低水準

日本は、世界で最もコロナ陽性者、重症者、死者も少ない部類なのに、「医療崩壊する」と大騒ぎである。そうだとしたら、その原因は日本の医者が世界で一番ダメだから以外にありえないであろう。(「日本人がコロナ戦争の勝者となる条件」 .....

朝香豊氏の研究レポート「誤解の大きいRCEP! まずは事実確認から!」が<研究調査等紹介ページ>に掲載されました

朝香豊氏の研究レポート「誤解の大きいRCEP! まずは事実確認から!」が<研究調査等紹介ページ>に掲載されました。

誤解の大きいRCEP! まずは事実確認から!

RCEP(東アジア地域包括的経済連携)が年内締結に向けて15日にも合意に達する見通しも出ている。   この件について多くの誤解があり、その誤解に基づいた不正常な反対論が展開されている。   まずこのRCEPを「中国が主導 .....

<研究調査等紹介ページ>に有地浩のレポート<中国のデジタル人民元「本当の脅威」とは>が掲載されました

<研究調査等紹介ページ>に有地浩のレポート<中国のデジタル人民元「本当の脅威」とは>が掲載されました。

中国のデジタル人民元「本当の脅威」とは

最近、中央銀行デジタル通貨(Central Bank Digital Currency,以下「CBDC」)のニュースが頻繁に報じられる。特に、中国のデジタル人民元に関するものが多い。 12日にも、中国人民銀行が、デジタル .....

<参考書籍等紹介ページ>の内容が更新されました

<参考書籍等紹介ページ>の内容が更新されました。

確率とデタラメの世界 偶然の数学はどのように進化したか

デボラ・J・ベネット白揚社

 「杞憂」という言葉があります。  中国古代の杞の人が天が崩れ落ちてきはしないかと心配したという、「列子」天瑞の故事から生まれました。心配する必要のないことをあれこれ心配することを意味しますが、「天が崩れ落ちてくる確率」 .....

たまたま 日常に潜む「偶然」を科学する

レナード・ムロディナウ ダイヤモンド社

 「偶然」にまつわるエピソードを、世の中の幅広い範囲にわたって歴史的に深く洞察した良書です。特に歴史的なエピソードには興味深いものが多く、カルダーノの半生は注目されます。  そもそも、「確率論」や「統計学」は、古代ギリシ .....

有地浩のレポート「東証のシステムはバックアップが役に立たないことが最大の問題だ」が<研究調査等紹介>ページで公開されました

有地浩のレポート「東証のシステムはバックアップが役に立たないことが最大の問題だ」が<研究調査等紹介>ページで公開されました。

東証のシステムはバックアップが役に立たないことが最大の問題だ

1日、東証のシステムがダウンして取引が終日停止した。2日には一応無事にシステムが稼働を再開したが、金融庁は日本取引所と東証に対して障害の原因やシステムの管理体制について報告徴求命令を出した。 この原因については既に様々な .....

有地浩の研究レポート「ドコモ口座不正出金事件:銀行の責任の方がずっと重い」が<研究調査等紹介>ページで公開されました

有地浩の研究レポート「ドコモ口座不正出金事件:銀行の責任の方がずっと重い」が<研究調査等紹介>ページで公開されました。

ドコモ口座不正出金事件:銀行の責任の方がずっと重い

ここのところドコモ口座不正出金事件が、様々なメディアで報道されている。多くの報道ではドコモの本人確認方法の不備が大きく報じられる一方で、銀行の側にも一定の責任があるといった論調となっているが、私はこの事件は銀行の側により .....

有地浩のレポート「コロナ後のハイパー・インフレよりも、足元の供給制約に注意すべきだ」が研究調査等紹介ページに掲載されました

有地浩のレポート「コロナ後のハイパー・インフレよりも、足元の供給制約に注意すべきだ」が研究調査等紹介ページに掲載されました。

コロナ後のハイパー・インフレよりも、足元の供給制約に注意すべきだ

コロナ後のハイパー・インフレよりも、足元の供給制約に注意すべきだ 今、新型コロナウィルスの感染拡大による失業や倒産の増加に対処するため、世界中で大規模な財政出動が行われている。 これまでにアメリカは3兆ドル(約320兆円 .....

『アメリカ経済 成長の終焉(上・下)』

『アメリカ経済 成長の終焉(上・下)』 ロバート・J・ゴードン著,高遠裕子・山岡由美訳 ロバート・ゴードン教授(米国ノースウェスタン大学)といえば、米国のマクロ経済学者であり、生産性問題研究の大家である。本著は、ゴードン .....

『アメリカ経済 成長の終焉(上・下)』農林水産政策研究所 主任研究官  鈴木 均氏寄稿

農林水産政策研究所 主任研究官  鈴木 均氏の ブックレビュー 『アメリカ経済 成長の終焉(上・下)』 ロバート・J・ゴードン著,高遠裕子・山岡由美訳 が参考書籍等紹介ページにて公開されました。